光回線「NUROアクセス」導入で転送量制限を回避

身近になりつつある帯域制限、分散ストレージの検証であやうく対象に

筆者宅では、これまでメイン回線として最大10Gbpsの「auひかり ホーム10ギガ」、テスト用として最大1Gbpsの「フレッツ光ネクスト」の2回線を導入していたが、ここに3本目の回線として「NUROアクセススタンダード」を導入する決断をした。

きっかけは、ブロックチェーン関連の分散ネットワークのノードだ。分散ストレージの検証用に複数のノードをテストで稼働させていたのだが、これが結構な転送量（1時間あたり10GBほど）の上り帯域を使うようになり、あやうく利用中の回線事業者から帯域制限がかかりそうになった。

結果的には帯域制限はかからなかったが、今後、分散ネットワークのテストが増えてくる可能性を考えると、帯域制限をあまり気にせずに済む回線を用意しておくべきと判断したためだ。

固定回線で転送量がかかるケースは、事業者により基準が異なる場合もあるが、筆者が利用しているauひかりでは、重要事項説明書に以下のように記載されている。

「ホームタイプ、マンションミニギガタイプおよびマンションギガタイプをご利用のお客さまが1日あたり30ギガバイト以上のデータを継続的に送信（上りデータ送信）させる場合、上りデータ送信の最大速度を一定水準に制限することがあります。」

おそらく、かつてのP2Pユーザーを想定した制限の条件となるが、実際にこの条件による帯域制限が発生するかどうかはケースバイケースと言える。

日本インターネットプロバイダー協会が公表している以下の資料によると「通信の秘密の侵害」や「正当業務行為」に該当するかどうかの問題があり、かなり細かなケースで判断されていることが分かる。

なお、同協会が実施したアンケート調査によると、アンケートに回答した固定通信事業者の50％（n＝14）が帯域制御を実施していて、うち71％が帯域制御の実施内容をヘビーユーザー制御と回答している。

その一方で、帯域制御が必要な状況を生じさせていると想定される主なアプリケーションとしては、「OS、ソフトウェアアップデート」と「動画/音楽」が上位に挙げられている。P2Pのような特別な用途ではなく、日常的な使い方でトラフィックでも帯域が圧迫されつつあるという現在の状況が示されている。

昨今のテレワークの普及による純粋な利用者の増加も影響しており、多数のユーザーが同時に通信を行うことで、ネットワーク全体において、通常の想定と比べて著しく大量のトラヒックが発生するケースなども想定されている。固定回線の帯域制御は、従来の特別なユーザーに対するものだけでなく、より身近なものになりつつあると言えそうだ。